パッシブデザインとZEHPASSIVE DESIGN & ZEH家づくりコンセプト
太陽光や風などを積極的に取り込みつつ、高い断熱性で冬の寒さや夏の暑さを遮断する「パッシブデザイン」。住宅が自らエネルギーを生み出すことで、家庭内の電気使用量を差し引きゼロにする「ZEH(ゼッチ)」。あおぞらホームの家はこのふたつの考え方で自然環境にやさしく向き合います。
パッシブデザイン
電気に頼らずに、冬暖かく夏涼しいを実現
四季のある日本では寒さ暑さも風情のうちですが、自然の良いところだけを家の中に取り込んで、厳しい寒さや暑さはしっかり遮断するのが「パッシブデザイン」の考え方です。しかも電気に頼らず、気密性を高めて断熱性能を向上し、窓の位置や庇(ひさし)の角度を調整することで家そのものが自然と向き合える設計にするため、環境にもやさしいのが特徴。
あおぞらホームではこのパッシブデザインの考え方に基づいた家づくりを心がけています。事前に現地で風向きや採光性を調査して、日照シミュレーションなどを使って1年間いつでも家の中が快適温度に保たれるように設計します。その結果すべての住宅において、UA値(外皮平均熱還流率)やQ値(熱損失係数)といった家の温熱状態を表す数値で高い基準値を達成しています。
- 冬
- 夏
ZEH(ゼッチ)
次世代の環境共生住宅「ゼロ・エネルギーハウス」
ZEHとは太陽光発電で電力を生み出す「創エネ」と、高気密・高断熱でエアコンに頼らず室内の快適温度を維持する「省エネ」を組み合わせて、家庭の一次消費エネルギーをゼロ以下にする環境にやさしい住宅です。ZEHとして国から認定されると補助金を受けることができます。
あおぞらホームはZEHの普及に取り組む「ZEHビルダー」の一員として、注文住宅「Ex(エグゼクティブ)」での標準化はじめ、ZEH仕様の家づくりを積極的に推奨しています。
ZEH普及方針
あおぞらホームはZEHビルダーとしてZEHの販売と普及に努めています。
ZEHビルダーとは
2014年4月の閣議決定「エネルギー基本計画」において、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなる住宅(ZEH)の実現を目指す」とする政策目標が制定されました。
経済産業省は2016年4月、「住宅・ビルの革新的省エネルギー技術導入促進事業費補助金ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)支援事業」におけるZEHビルダー登録制度の概要案を公表しました。この制度は補助事業執行団体にて登録要件を満たす工務店やハウスメーカー、建築設計事務所などを対象として公募を行い、「ZEHビルダー」として登録するものです。
当社では「平成28年ZEHビルダー登録申請」を行い、以下の通り2020年度に向けたZEH普及率目標を策定いたしました。
ZEHの周知・普及に向けた具体策
自社ホームページへの提示、及び完成見学会の告知、住宅雑誌掲載など、幅広いお客様へZEH基準の家作りを知っていただけるよう周知・普及を行う。また、定期的に行われる社内のセミナーにおいては、省エネ創エネの技術基準を周知徹底し、社員育成を行う。
ZEHのコストダウンに向けた具体策
ZEH基準値に近い省エネ住宅を以前より手掛けている経験から常に原価削減に取り組んでいる。今後さらに多種多様な高性能建材が普及されると予見できることから、情報収集に努め、子育て世代に最良のコストパフォーマンスを提案できるよう努める。
その他の取り組みなど
断熱性能、創エネルギーだけでなく、通風利用、昼光利用や暖房期の積極的な日射熱取得など、自然エネルギーを生かす省エネルギー化を念頭に置き間取りの制作を行う。
ZEH受託率目標と実績
2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
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ZEH普及実績 | ZEH普及実績 | ZEH普及実績 | ZEH普及実績 | ZEH普及実績 | ZEH普及目標 | |
新築 | 45% | 42% | 50% | 50% | 50% | 50% |
既存 | 0% | 0% | 0% | 0% | 0% | 50% |
私たちは1985アドバイザー拠点です!
家庭のエネルギー消費量を1985年レベルまで削減
1985アクションとは、家庭でのエネルギー消費量を賢く減らして、現在の約半分、ちょうど1985年当時のレベルにしようというアクションです。この活動は、福島原発事故をきっかけに始まりました。原発に頼らない社会をつくるために、この国で暮らす全ての人が直接関われる取り組みとして、家庭で賢く楽しくを目標に省エネを進めています。
あおぞらホームは、「1985地域アドバイザー拠点」として、各地域の気候・風土・ライフスタイルに合わせた無理のない省エネルギーのアドバイスが行える法人・団体として認定されています。各拠点には、検定に合格した「暮らし省エネマイスター」が必ず在籍している上、登録と同時に必ずスキルアップセミナーという研修を受けているので、安心して住まい・省エネについて相談することができます。